認知症治療効果を経済学的尺度からみる

■認知症治療効果を経済学的尺度からみるということ 　前回は、アリセプトの投与が患者およびその介護者のＱＯＬの向上に役立つことが示唆されることをご紹介しました。 　さらに、この研究から得られた効用値（ＥＱ-５Ｄ＊から求められたＱＯＬ値に生存年または対象期間（年）をかけた「ＱＡＬＹ（質調整生存年）」で示します）を経済指標に換算し、患者や介護者の主観的な尺度に立脚した「経済的基準」によってアリセプトの治療効果を評価することを試み、その結果が報告されています。 　この報告では、効用値を経済指標に換算する方法として、「ＷＴＰ（Willingness-to-pay）」が用いられています。ＷＴＰは「完全な健康状態で生存する1年に対する社会的な支払い意思額」。例えば、「効用値0.8の状態で5年間生存できる」治療の評価は０.８×５＝４ ＱＡＬＹとなります。１ＱＡＬＹは国ごとで異なり、日本では平均６００万円／年であるとされています。  ■経済学的尺度からみたアリセプト投与による治療効果 　　前回ご紹介したアリセプト投与によるＱＯＬの向上についての研究では、アリセプト新規投与患者と介護者の効用値は、１４週間でそれぞれ０．１向上しています。この変化が１年間維持されたと仮定すると、年間のＱＡＬＹ変化量は０.１（効用値）×１（年数）＝０.１ＱＡＬＹとなり、６００（万）×０.１（ＱＡＬＹ）＝６０万円程度に相当すると考えられます。 　これに対して、アリセプトの薬剤費は年間１６～２８万円とされていることから、効用値をもとにした分析においても医療経済的に有益であり、アリセプトによるＡＤ治療の有用性は高いことが示唆されました。（また既に、介護費用、医療費、薬剤費用をもとに行った費用対効果分析では、アリセプトを使用した方が、よい状態が維持されるために、結局これらの総費用がかからないことが示されています。） 　今月は２回にわたって、患者本人のＱＯＬ指標や医療経済学的観点からＡＤ治療の有用性についてご紹介しました。ＡＤなどの認知症医療の目指すべき姿は、患者本人を中心とする医療であり、また、家族や介護者の戸惑いや不安などの軽減にも配慮するなど、複雑に絡まった要因に対応することです。 　２回にわたってご紹介した報告は、ＡＤのアリセプトによる薬物治療について、わが国のデータに基づいたＱＯＬ指標を用い、患者本人や介護者を対象に検討された日本で初めての報告です。アリセプトによる治療は患者本人、介護者のＱＯＬを向上させ、医療経済学的にも有用性の高い治療であることが示唆されました。また、これからのＡＤなどの認知症医療のありかたとして、認知機能やＡＤＬの改善という観点からだけではなく、患者や介護者のＱＯＬにも配慮した医療が重要です。 ＊日本語版ＥＱ-５Ｄ：健康状態を５つの項目（移動の程度、身の回りの管理、ふだんの活動、痛み／不快感、不安／ふさぎ込み）に分け、それぞれについて３段階で評価する尺度。効用値は得られた回答から日本語版効用値換算表により換算され、「完全な健康」を１、「死」を０と規定されている。

統合失調症と自殺

統合失調症で自殺が多いことは承知しているわけだが

ここに症例がある。

２５歳、大手自動車会社勤務、転勤して環境が変わり、

上司との関係に悩み、同時にプライベートで遠く離れた恋人との関係に悩む。

幻聴と被害妄想がはじまり、医院を受診、第二世代抗精神病薬を投与され、経過を見たが、

仕事が手に付かないので、一旦自宅休養とし、田舎に帰って休んだ。

再度上京して通勤訓練を開始、比較的順調だった。

その日も、次の一週間のスケジュールについて話しあい、納得した感じで帰宅。

薬剤も同じで一週間分。

数日たって母親から電話、首吊して死んでいたのを発見されたという。

レシートを見ると、最後の通院の帰り道に、ホームセンターに立ち寄り、ロープを購入したらしい。

死にたいというサインは周囲の誰にも発信せず、

主治医にもまったくその素振りもみせず、

自殺未遂の過去もなく、希死念慮の表明もなく、

いきなり自殺してしまった。

十分注意しつつ、第二世代抗精神病薬を使用して、こうした結果になる。

だから、統合失調症の場合、うつ症状があってもなくても、自殺には注意をして、

危険がなくても定期的に話題にするくらい慎重であった方がよいと思われる。