青少年の飲酒と暴力、救急外来受診時にカウンセリング介入で行動が改善

青少年の飲酒と暴力、救急外来受診時にカウンセリング介入で行動が改善

2010/08/17(火)　

病院救急外来部門を受診した14～18歳の青少年で、飲酒経験および暴力行動を起こしたことがあると自己申告した者に対しカウンセリングを行うことで、それら行動が改善することが、米国ミシガン大学精神科部門のMaureen A. Walton氏らにより報告された。米国では年間約2,000万人の15～24歳の青少年が救急外来を受診し、青少年への、特に無保険・制限付き被保険者への重要な医療提供の場となっている。Walton氏らは、同部門を利用し、学校にきちんと通っていない、かかりつけ医がいない、年老いすぎた小児科医にしか診てもらっていない、定期健診を受けていない青少年への予防医療が提供可能ではないかと考え、救急外来を受診した3,000人超の青少年を対象に、無作為化試験を行った。JAMA誌2010年8月4日号掲載より。

コンピュータor心理療法士によるカウンセリング介入と、パンフレット配布のみの対照群

同研究グループは、2006年9月～2009年9月にかけて、ミシガン州Flintにある病院救急外来を訪れた（日時問わず）、14～18歳の3,338人について調査を行った（男性43.5％、アフリカ系アメリカ人55.9％）。そのうち、過去に飲酒および暴力行動があったと自己申告したのは約25％（829人）おり、726人について、無作為化試験「SafERteens」を行った。

研究グループは被験者を3群に分け、一群には35分間のコンピュータによるカウンセリングを（コンピュータ群）、別の群には心理療法士によるカウンセリングを（心理療法士群）、残りの一群は対照群としてパンフレットを手渡すのみ（対照群）との介入をそれぞれ行った。
　主要評価項目は、仲間への攻撃性（敵意を抱く）、暴力をふるう、暴力転帰（負傷させるなど）と、飲酒、過度な飲酒、飲酒転帰（退学や仲間とトラブルなど）に関する自己報告とした。

対照群に比べカウンセリング群、暴力関連3割減、飲酒転帰は半減

結果、暴力の項目に関して、介入3ヵ月時点での心理療法士群の、対照群と比べての有意な改善が認められた。仲間への攻撃性についての報告は、心理療法士群－34.3％、対照群－16.4％で相対リスクは0.74（95％信頼区間：0.61～0.90）、仲間に対する暴力は同－10.4％、＋4.7％で0.70（同：0.52～0.95）、暴力転帰については同－30.4％、－13.0％で0.76（同：0.64～0.90）だった。

また6ヵ月時点での飲酒転帰の報告例は、心理療法士群－32.2％だったのに対し、対照群－17.7％でオッズ比0.56（同：0.34～0.91）と、心理療法士による介入効果がパンフレット配布の対照群と比べて倍近かった。この指標の結果についてはコンピュータによる介入についても、報告例－29.1％対－17.7％でオッズ比0.57（同：0.34～0.95）であった。