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極端な未来のための微妙な理屈

極端な未来を考えてみると、
自動車でもテレビでも全自動でできるようになるはずで、
自動車製造機械を製造する会社には技術者が必要だけれど
自動車製造工場には人がいらなくなるだろう。

製造業はそんな風で、
サービス業もかなりそんな風になって
自動化が進んでいくだろう
ATMとか自動販売機のようになっていくだろう。
それで充分だから。

そうなった場合、失業者が増えることになるのだろうか。
失業した人は自分にもできる仕事を探すべきなのだろうか。

一見失業者が増えて困るように見えるけれど、実はそんなことはないのであって、
トヨタ全自動自動車工場で稼いだ利益は適切な分の内部留保を残して、
あとは社会還元されるべきで、ベイシック・インカム(B.I)のような形で、国民に還元されればいいはずだ。
そのお金で国民は消費生活をする。
つまり国民は国からお金をもらってただ消費するだけの存在になるのだ。
生活のために働くということはなくなる。
生き甲斐のために何かの活動をするだろうけれど、
それは労働というよりは生き甲斐そのものだ。

そう考えると、現在でも製造業のラインが簡単になってきていて、
労働力に支払うお金が少なくなってきている分は、
企業が内部にとどめるべきではなくて、
国民に還元してもいいのだ。
機械化で儲かった分は機械化で首になった人のために生活費を支給してもいいのだ。

というわけでとても変な理屈。
一理あるようなないような。

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